１．周年史とは

周年史とは企業や公共団体、そして学校など、さまざまな団体が経年の中で積み重ねてきた歴史を1冊にまとめた書籍です。「創業50周年」など、区切りの良い年に発刊準備の進むケースが多くなっています。「こうでなくてはならない」という明確な規範はありませんので、団体内で意見を出し合いながら制作を進めますが、出版のプロのサポートを得ることでより完成度の高い1冊が出来上がります。

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２．周年史の種類

周年史とほぼ同様の目的を持ちながら、名称は異なる種類があります。以下に見ていきましょう。

①社史
周年史と同じく、企業などの歴史をまとめる意味で発刊されます。ただし区切りの良い年の発刊にはこだわらず、代表者の交代や新社屋設立などのタイミングに合わせ、発刊準備が進められます。

②記念史
こちらは団体の歴史内でエポックメイキングとなるイベントに合わせ、発刊準備が進められます。書籍内では団体の歴史の記述より、謝辞の表明などが優先されます。周年史や社史に比べ、全体のボリュームを控えめになることもあります。

３．なぜ周年史が必要なのか

周年誌や社史、記念誌制作の意義は、企業などの歴史や実績をまとめ、後世へ伝えることにあります。制作にあたり、過去を詳細に振り返っていくことで、企業などの信念や存在意義を確認するのです。また将来の方向性の明確化にも役立つでしょう。その価値の詳細を以下に見ていきます。

①周年史制作のメリット
周年史制作にあたって得られる大きなメリットは「ブランディング効果向上」です。普段は見えにくい信条や実績をまとめて提示することで、企業の存在価値を改めてアピールできるからです。企業内の意思統一やスタッフ教育に役立つのはもちろん、「取引先からの理解を深める」「新規人材採用や取引先開拓ツールとして役立つ」など、名刺代わりの1冊として活用することも可能でしょう。

②周年史制作のポイント
ここまで周年史の概要を紹介してきましたが、2020年代において、本当に有意義な1冊を制作するためには、いくつかのポイントを押さえていく必要があります。周年記念誌と聞いて多くの人がイメージするのは「専用ケースに収められた、布張りの重厚な1冊」ではないでしょうか。しかし手に取るだけで重く、表紙を開けば創業者などのメッセージが続く内容を読み進めたいと感じる人は、そう多くありません。棚の奥深くへしまい込まれてしまう1冊ではなく、実際に「読まれる」周年史に仕上げたいところです。

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４．周年史制作の流れ

周年史の制作にあたっては多くの作業が発生します。一般的な制作の流れをもとに、その概要を見ていきましょう。

①プロジェクトチームの立ち上げ
周年史の制作が決まったら、企業内に「周年史編纂プロジェクトチーム」を立ち上げるのが一般的です。チーム長には決定権を持つ人材が適任ですが、役職にこだわらず、自由な発想を提案可能な人材の参加も促していきたいものです。また企業のトップの意向を十分に反映することが大前提なので、ミーティングには適宜参加してもらうようにします。 なお周年史は1冊の書籍であり、その編集には専門的な知識が多く必要となります。デザインやライティングについては基本的に外部に依頼することになりますが、周年史制作のサポート事業を展開する出版社に依頼すれば、こうした問題がワンストップで解決可能です。

②企画・構成案作成
周年史にどのような内容を盛り込むのか、コンセプトを話し合います。周年史づくりの目的（ゴール）は何か、読者は誰を想定するのか、ここできちんと固めることが重要です。また周年史には「節目の年に発刊する」という使命がありますので、スケジュールづくりも大切です。この工程は、周年史制作を得意とする出版社のサポートを得ることでスムーズに進みます。

③取材、撮影、資料集め、原稿・デザイン制作 企画・構成案が固まったら、いよいよ実際の制作が始まります。コンテンツに必要な取材や写真撮影を、ライターやカメラマンなど外部クリエイターの力を借りながら進めていきますが、原稿・デザイン制作を含め、この工程は上記出版社のサポートを得たほうがよいでしょう。

④校正
ライターがまとめた原稿、そして出版社が提案してくるデザインをチェックします。出版物は一度印刷されてしまうと修正ができませんので、表現を変えたい部分や誤記はないか、複数の目でチェックしていきます。

⑤印刷・製本
校正やデザインが終わり、GOサインの出た原稿が印刷所へ入稿されます。入稿から印刷、納品までには1ヵ月ほどかかります。これで周年史が完成します。

５．制作会社を選ぶ際のポイント

先述のように、周年史制作を積極的にサポートしている出版社に依頼すれば、企画も作業もスムーズに進みます。こうしたパートナーを選ぶ際のポイントを、以下に紹介します。

①出版のプロである
周年史制作のサポートを請け負う会社の中には、印刷会社が多く含まれています。彼らは印刷のプロですが、周年史の編纂には「出版や編集のプロ」の意見が欠かせません。出版社はその条件を満たすだけでなく、ライターやカメラマン、デザイナーといったクリエイターとの間に、幅広い業務提携関係を構築済みなので、周年史編纂にあたり必要な人材も、スムーズにアサインしてくれます。

②企業出版事業を展開している
企業出版はブランディングや集客など、経営課題解決を目的とした出版形態で、費用は企業側が負担します。周年史は、企業出版の一種と捉えることもでき、通常から企業出版事業を展開している出版社であれば、その実績やノウハウを、より良い周年史制作へ活かしてくれるでしょう。

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