急速に加速する高齢化社会において、在宅医療のニーズが高くなっています。
団塊の世代が70代に差し掛かるなか、これからさらなる日本の高齢化が深刻になります。

そこで注目されているのが、在宅医療です。
厚生労働省からも、介護の将来像として「2025年の地域包括ケアシステム」を推奨しています。
人口が横ばいで75歳以上人口が急増する大都市部、75歳以上人口の増加は緩やかだが、人口が減少する町村部等、高齢化の進展状況は大きな地域差を生じています。

地域包括ケアシステムは、保険者である市町村や、都道府県が、地域の自主性や主体性に基づき、地域の特性に応じて作り上げていくことが必要とされています。

在宅医療と往診のちがい

在宅医療とは、医師や看護師、理学療法士などの医療従事者が、自宅や老人福祉施設などの患者の住まいを訪問して行う医療活動のことです。

では、在宅医療と往診の違いはどこにあるのでしょうか。まず往診は、患者側の要求により患者の居宅に医師などが不定期に出向いて診察や治療を行うことを指します。そして在宅医療は、計画にもとづいて定期的に訪問し、治療や経過観察をする医療行為のことを言います。在宅医療には、医師が訪問して診察や経過観察を行う訪問診療、看護師が訪問してケアを行う訪問看護、理学療法士や作業療法士が行う訪問リハビリテーションなどが含まれます。

在宅医療のメリット

患者さんにとって在宅医療のいちばんのメリットは、住み慣れた環境で療養ができるという点です。入院治療は他人と生活しなければならない環境のほかに、患者さんの日常生活においてもさまざまな制限を伴います。しかし、自宅などの住み慣れた環境で療養を行うことで、自分らしい普段の生活をすることが可能です。

病院で生活するよりも精神的にも安定するため、入院中は不眠だった患者さんも在宅医療を始めるとよく眠れるようになったり、食欲が増したりするなど治療にもよい効果が期待できます。
また、費用面においても、一般的に入院治療を継続するよりも在宅医療の方が安くなります。

在宅医療のデメリット

一方、在宅医療のデメリットとして、患者の家族の負担が大きくなる点が挙げられます。入院治療では日常のケアを看護師が行いますが、在宅医療の場合は食事や服薬の世話まで家族がサポートしなければならないケースもあります。

また、在宅医療を受けるにはさまざまな手続きが必要になったりと、家族の協力が不可欠です。そのため、ひとり暮らしの高齢者などの場合はどうしても在宅医療を続けるには限界があります。
緊急時の不安が大きい点もデメリットのひとつです。入院治療ではスタッフも機材もそろっているため、緊急時にもすぐに対応することが可能ですが、在宅医療だと迅速な処置が難しくなります。かかりつけ医と連携できる体制で療養することと、24時間対応の訪問看護サービスを活用して、万が一のリスクに備える工夫が求められます。

しかし、今後加速する少子高齢化社会には在宅医療が不可欠になってきます。在宅医療を普及させるためには、在宅医療のデメリットである家族の負担や不安をいかにして減らすかが重要になってくるでしょう。