会社の歴史を一冊にまとめた書籍である社史。外部に対して自社がどのような取り組みを行ってきたのかを示したり、自社の社員に向けて今までの会社の歩みを振り返ってもらったりと、様々な使い方ができるのがこの書籍の特徴です。
せっかく会社の取り組みをまとめるのであれば、ただ漠然と会社の歴史を並べるだけではもったいない！ということで、今回は社史作りについて紹介していきます。

社史作りですべきこと

社史作りにおいて一番重要な要素としては、制作の目的をはっきりさせることが挙げられます。
冒頭で述べた通り、一口に社史といってもその用途は様々です。社外の人に向けてパンフレットのようにお配りするのか、それとも社員に自社の歴史を再認識してもらいたいのか、そもそも流通はさせるのか否か。それだけでも方向性が大きく変わってきます。
社史を作る際には用意すべき資料がたくさんあるため、目的に応じて何が必要で何がいらないのかを見極めなければなりません。普段は誰も見向きもしないような資料室にも、何度も足を運ぶことになるでしょう。
そうした手間を少しでも省きスムーズな資料集めを行っていくためにも、社史作りの担当者はまず始めに大まかな目的を振り返っておきましょう。

目的が決まったら、自ずと社史のターゲットも絞られていきます。
社外の人に向けて製作するのであれば、どういった年齢層、立場の人に読んでもらいたいのか、細かい部分にまで目を向けていきましょう。そうすることでより内容がイメージしやすくなります。
社員向けの場合には、もっと分かりやすいのではないでしょうか。長年勤めてきたベテラン社員が歴史を振り返って懐かしんだり、新卒の社員が自社の歴史を学ぶ教科書になったり。自らも同じ社員であるため、読まれ方が想像しやすいのです。このようにターゲットに合わせた内容を心がけましょう。

社史作りに行き詰まったら

実際に社史作りを進めていく中で、障害に当たることもあるかと思います。そんな時にぜひ足を運んでもらいたいのが、神奈川県立川崎図書館です。
この図書館は、1958年の開館当初から社史の収集をはじめ、現在では社史（経済団体史等を含む）、約18,000冊を所蔵し、業種ごとに並べて社史室で公開しています。会社の歴史が一つとして同じものがないように、社史の種類も千差万別です。
たくさんの社史を眺めていく中で、自社の書籍に応用できそうなものはどんどん活用していきましょう。

社史作りを出版社に依頼するという選択

社史作りのプロジェクトでは、たくさんの人員を割いた一大プロジェクトもあれば、担当者一人でこなさなければいけないプロジェクトの場合もあります。
それぞれの案件に応じて、社史作りを出版社に依頼するといったことも手段の一つです。出版社を経由することで担当者の負担は格段に減り、完成度も高めることができます。
ただその分追加で費用は発生してしまうため、予算とよく相談して決断しましょう。社史を取り扱っている出版社はいくつか存在します。
それぞれ会社によって特徴があるので、担当者は自分のプロジェクトをよく見直し、出版社に依頼するか否か、その場合はどこに頼むべきかなど判断してみてはいかがでしょうか。