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2020年から行われる大学入試改革の変更点とそのポイント

著者:GMCブランド戦略室
企業ブランディングコラム

学歴社会といわれる現代の日本。
子供を安定した企業に就職させるため、良い大学にいかせようと思っているご両親は多いでしょう。

今回は、2020年問題と言われる大学入試改革について解説します。

大学入試改革とは

2020年、大学入試制度が大きく変わります。
最大の変更点は以下の2点です。

① センター試験の廃止
② 試験内容の変更

 

① センター試験の廃止について

センター試験は2020年1月の実施を最後に廃止されます。
代わりに「高等学校基礎学力テスト(仮称)」と「大学入学希望者学力評価テスト(仮称)」が導入されます。

高等学校基礎学力テスト(仮称)とは、高校での学力到達度を図る試験となっています。
現在の内申にあたるものとされます。
試験の対象者は高校2、3年生とされ、高校1年生の実施も検討されています。
つまり、高校1年生から大学入試選抜が始まることになるのです。

一方で、現在のセンター試験の後継にあたるものが大学入学希望者学力評価テスト(仮称)です。
センター試験と大きく異なる点は、実施時期です。
現在センター試験は年に一回しか受験できません。
一方、新テストは年に複数回実施されることが検討されています。
暗記中心の一発勝負で何とかなるような学習方法では、太刀打ちできなくなるのです。

 

② 試験内容の変更について

大学入学希望者学力評価テスト(仮称)の試験内容は、以下のようになることが検討されています。

✓ 思考力・判断力・表現力の判断機能を強化
✓ 理数は主体的な探究活動を行う科目へ
✓ 英語は4技能(読む・聞く・書く・話す)を問う科目へ
✓ CBT方式(パソコン)での受験
✓ 選択式や記述式など多様な出題形式を問う
✓ 解答者の判断を要する問題も出題

では、子供たちに求められる能力、さらにその能力を身につけるために必要な教育とはどのようなものなのでしょうか。

 

子供たちに求められる能力とは ~総合力が求められる時代に~

今までは、教科ごとに試験が実施されてきました。
対して2020年から始まる大学入学希望者学力評価テスト(仮称)では、教科ごとの問題に加えて「合教科」「科目型」「総合型」と呼ばれる問題が出題されるようになります。
そして、段階を経て、将来的には「合教科」「科目型」「総合型」のみの試験が実施されるようになっていくのです。

「合教科」「科目型」「総合型」とは、教科ごとの区別がなくなり、総合的な学力が求められる問題形式です。
例えば、英語の問題ではあるものの数学的要素を理解していないと解けない問題や、国語の問題で日本史を理解していないと解けないような問題のことです。

さらに、あらゆる教科の知識を総動員させて思考しないと答えを導けないような問題も出てくるとされています。
まさに、総合的な学力が求められてくるのです。

 

これからの教育に求められるものとは

国立教育政策研究所は、今後求められる資質や能力を「21世紀型能力」として提案しています。

21世紀型能力とは「基礎力」「思考力」「実践力」の3要素から成り立つものです。
それらを教育で身につけることによって、今後の教育改革でも試験を突破していく力が身につくとされています。

「基礎力」とは、21世紀能力の土台となる、言語スキル、数量スキル、情報スキルの知識と技能の習熟を目指すものと位置付けられています。

しかし、単に各スキルを身につければいいわけではありません。
例えば、「言語スキル」では、与えられた資料に対して適切な判断を下すこと、「情報スキル」ではICTの知識やスキルも求められます。

そのために、ひとつひとつの概念をしっかりと理解して、あらゆる問題を解く際にそれを応用、活用できることになることが必要なのです。

単に教科書を読んだり授業を受けたりするだけではなく、「どうしてそうなるのか」「なぜそれが成り立つのか」といった本質的な考え方を学ぶことが重要なのです。
そうすることで、次の思考力、実践力につながる確かな能力が身につくのです。

したがって、学問の本質を学ぶことができる教育が、今後世の中に求められているのです。

 

最後に

今回は、教育制度改革の変更点、今後求められる子供の能力、さらにこれからの教育が提供すべきポイントについて述べてきました。
では、どこで子供に「21世紀能力」を身につけることができるのかという問題になります。
これから受験を控えている子供を持つ親御さんは、信頼できる確実な情報を求めています。
情報を得るために、インターネットや情報誌など、多様な媒体を参考にしていくでしょう。

そのような情報が流れている中、今なお書籍から得られる情報は信頼性の高いものになっています。
これからの教育について確かな情報を得るため、また教育機関では自社が提提供する教育サービスを世の中に発信していくために、書籍を活用することをますます有効な手段となるでしょう。

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