私たちが企業や団体に抱くイメージは、一体どこから醸成されているのでしょうか。
テレビ、雑誌、新聞、そしてインターネットなど、思いつくものを挙げれば多々ありますが、それらに加えて、意外なところでイメージ醸成＝ブランディングが行われているのです。

今回は、昨今話題の学校経営の問題から、学校法人のブランディングについてお話しします。

ブランディングにおけるマスメディア活用のデメリット

ブランディングの大部分を担うのはやはり対外的なマスメディアだと思われがちですが、学校法人においては必ずしもそうとは限りません。
というのも、これらのマスメディアは時間や内容の制約が多く、学校が意図するメッセージを伝えるには不十分な面があるからです。
例えばテレビCMが流れる15秒の間に訴求できるのは学校名や入試日程など基礎的な情報ですし、雑誌や新聞は掲載期間があります。
インターネットの情報は半永久的ですが、膨大な検索結果に埋もれてしまう可能性も否定できません。

学校法人のブランディングのポイント①自校ならではの強みを打ち出す

では学校法人に適したブランディングとはどうあるべきなのでしょうか。
ブランディング本来の意味でもありますが、他校にはない「強み」を打ち出すこと、そしてその強みをターゲット層に共通して感じてもらうことです。

まず身近なところで言えば、学校側が定期的に開く説明会や学校案内(パンフレット)もブランディングの一種です。
その学校に多かれ少なかれ興味を持つ人々のためのものですから、そこで自校の強みを上手く訴求できれば、入学候補の筆頭である「ファン層」を獲得できます。
学校名の幅広い認知も大事ですが、確実に学校のファンとなりうるターゲットを逃さないために、こうした部分の見直しが必要です。
今では学校経営専任のコンサルティング会社もあることから、第三者による専門的なアドバイスを求めるのも一つの手段です。

学校法人のブランディングのポイント②適切なリスク管理

次に学校側が不祥事を起こした際、適切な対応が取れるかどうかも、ブランディングにおける重要な側面です。
メディアや保護者の方に向けての会見を開くことになると思いますが、その際に現状や解決策を明らかにしないまま不透明な会見を行うと、かえって事態が悪化し、学校のイメージ回復に時間がかかる場合があります。
逆に言えば、適切な対応をとることで学校の信頼度を早く回復し、評判の低下も最小限で済むのです。
こうしたリスクに備えること、あるいは起こった後に迅速な対応をすることを危機管理広報と言い、こちらも専門のコンサルティング会社が存在しています。
有事の時こそ誠実かつ正確な行動が、学校のブランド育成に繋がるのです。

学校法人のブランディングのポイント③情報発信に適した媒体の選定

最後に、先ほど他校にはない「強み」を打ち出すこと、そしてその強みをターゲット層に共通して感じてもらうことが学校法人のブランディングに重要だと述べましたが、有効な方法のひとつが「ブランディング出版(企業出版)」です。

テレビやインターネットなどのメディアとは異なり、自校の強みを余すところなく書籍に込められるので、より濃密な情報を携えた宣伝ツールとして活用できます。
例えば、説明会に訪れた方や資料請求をしてくれた方に配ることで、学校への理解をより深めてもらえると同時に、入学後のミスマッチを防ぐことができます。

また学校選びには、信頼できる情報が欠かせません。
一時の感情に任せられるものではないので、ある程度時間をかけて複数の情報を吟味します。
その際に書籍の与える情報の信頼性が、インターネットなどに比べて高いことは想像に難くないでしょう。
書店に置くことで、自校を知らない人にも手に取ってもらえるきっかけとなり、新たなファン層の獲得も見込めます。

独自のカリキュラムや工夫を有していても、限られた情報発信の中では他校との差別化を図れず、それが伝わらない場合があります。
ブランディングを見直し、改めて自校のありかた、そして保護者や生徒へ伝えたいメッセージを明らかにしてみてください。
その際今回ご紹介したように、マスメディアに限らず、ブランディングに必要な鍵が随所に存在することを思い出していただけると幸いです。