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人材育成に悩む中小企業経営者が取り組むべきこと

中小企業の経営者は抱える課題、その一つに「人材育成」があります。

中小企業を専門とするシンクタンク・商工総合研究所が2011(平成23)年3月に公表した「中小企業における人材の活用等の実態調査」によると、「人材に関する課題・問題点」に対する回答は、以下の通りとなっています。

1位「人員不足・業務繁忙のため、人材の計画的・中長期的な育成・活用が難しい(31.8%)

2位「生産性に比べて賃金が高すぎる従業員が多い」(30.2%)

3位「採用した若年労働者の定着率が低く、技能の承継ができない」(26.9%)

これらは「人材の確保・定着」および「能力形成・人材育成」に大別されます。それぞれについて、さらに課題や取り組みの状況を調査した結果は、以下の通りです。

「人材の確保・定着」について、「重視している人材の確保・定着策」で最も多かった回答は、「やりがいのある仕事を任せること」で41.8%。次いで、「成果給を軸とする賃金体系の整備」(33.1%)、「教育・訓練体制の整備・充実」(31.3%)、「上司・先輩とのコミュニケーション」(30.9%)、「賃金水準の引き上げ」(23.7%)、「経営者とのコミュニケーション」(22.5%)です。

また、「能力形成・人材育成」については、「重視している従業員の能力形成の方法」への回答として、「長期的・計画的なOJT」(52.8%)、「資格取得の奨励」(46.5%)、「業界団体・同業者との情報交換」(39.8%)、「社内講師による集合研修・勉強会」(32.2%)などが挙がっています。また、「従業員の能力形成を行う目的・狙い」としては、「知識の習得」(58.7%)と「問題解決能力の向上」(58.4%)が共に多く、続いて「技能を教える側の従業員のスキルの向上」(37.0%)、「情報の共有」(35.0%)、「コミュニケーションの円滑化・向上」(31.0%)などの回答が出ています。

 

社員の教育に必要なのは経営者からの情報発信

上記のことから、人材の確保・定着および能力形成・人材育成には教育体制の整備や勉強会、能力の向上が欠かせないことがわかります。また一方で、経営者や上司とのコミュニケーションを取ること、情報共有を通じて経営者・社員同士が共通認識を持つことも重要事項ではありますが、これらは教育体制を整えたり、勉強会・研修などではカバーできない部分です。つまり、研修などの仕組み、体制の外側で行わなければなりません。

確かに、経営者が何を考えて、何を思って経営をしているのかを一般の社員、ましてや新入社員が計り知ることは難しいことでしょう。ではどうすればよいのか。経営者の生の声、言葉を明文化し、社員がそれを読み、理解することが求められているのではないでしょうか。

それを実現できるのは、様々な方法があるかと思いますが、「書籍」という形に残すこともそのうちの一つです。経営者の考え、思いが言葉となり、形となっている書籍は会社の理念を共有し、社員の結束力を向上させるツールとして、最適であると思います。社員教育・育成に課題を抱えている経営者の方、一度自分の考えを「書籍」を通じて社員の方に伝えてみるのはいかがでしょうか。

 

幻冬舎メディアコンサルティング

倉澤 悠

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