「ブランディング」といえば、顧客に自社のブランドイメージを定着させるという印象が強いと思います。しかし、ブランディングは必ずしも社外へ向けたものだけではありません。社内に向けた「インナーブランディング」と呼ばれるブランディングも存在します。

インナーブランディングの具体的な意味や目的、必要性などについてご紹介します。

インナーブランディングの意味について

冒頭でも触れた通り、インナーブランディングとは「社内へ向けたブランディング」のことです。自社で働く社員やアルバイトなどのスタッフに対してブランディングを行います。

ただ、社内のスタッフに自社商品やサービスを購入してもらうことが目的ではありません。具体的な目的については次を見てみましょう。

インナーブランディングの目的

インナーブランディングの主な目的は3つ挙げられます。

１．社員の向上心・モチベーションをアップ

インナーブランディングの目的の一つに「社員の向上心とモチベーションをアップする」というものがあります。自社のビジョンや理念、価値観などを共有・浸透させることで、社員一人ひとりの意識を向上させることにつながるのです。

「この会社の一人」という意識を持つことは、仕事の品質アップにも期待できるため、多くの企業にとってのメリットでもあるでしょう。

２．離職率の低減

近年、離職率の高さから人手不足に悩まされる会社は多いです。そのため、インナーブランディングで社員の意識を高めて離職率の増加を防ぎます。ただし、会社側の一方的な押し付けではなく、社員の考えや想いに寄り添ったインナーブランディングでなければなりません。

３．顧客視点での商品やサービス提供

新サービスの提案や改善点の発見は、顧客目線で行うことが大切です。しかし、実現できていない企業は多く、会社視点で顧客ニーズとズレている販売になっているケースも少なくありません。

顧客視点での姿勢を維持するためにも、インナーブランディングで社員の意識を変えることは重要です。

インナーブランディングが必要な企業

では、どのような企業にインナーブランディングが必要なのでしょうか。

社員の仕事の質が低い

社員の仕事の質をチェックしたときに「品質が低い」と感じる場合、インナーブランディングが必要である可能性が高いです。社員の向上心・モチベーションの低さは仕事の品質を大きく左右するものです。インナーブランディングで仕事の品質を高めていきましょう。

離職率が高い

離職率の高さで悩んでいる企業は、インナーブランディングで改善できる可能性があります。自社での働きやすさ、他の企業との差別化などを図り、社員に「魅力的な会社」と感じてもらうことで、離職率を下げることができます。そのためにも、現時点の会社のイメージや環境などについて社員に聞いておくことが大切です。

合併や統合を行った企業

合併や統合を行った企業は、一部の社員が自社のビジョンや理念などを把握していないケースがあります。これは、仕事に対する意識や仕事の品質に関わることであるため注意が必要です。合併や統合を行った際には、全社員が自社についてきちんと把握・共有できるよう、インナーブランディングを検討しましょう。

インナーブランディングは社員に向けたブランディングですが、社員それぞれの意識が高まることで、結果的に品質の良い仕事につながり、収益の向上にも発展します。手間と時間がかかるブランディングではありますが、自社に必要であると感じたらぜひ実践してみてください。そして、社員が一丸となった素敵な会社づくりを目指してくださいね。