周年事業での記念品は目的と贈る相手に分けて考えるべき3つの理由 | 企業出版ダントツNo.1の幻冬舎メディアコンサルティング
×
  • ホーム
  • コラム
  • 周年事業での記念品は目的と贈る相手に分けて考えるべき3つの理由

周年事業での記念品は目的と贈る相手に分けて考えるべき3つの理由

著者:GMCブランド戦略室

周年記念は、会社にとって大切な節目の年なので、思い入れのある記念品をぜひとも贈りたいところです。そして贈り物を選ぶ際には、誰に、何のために贈るのかを考えた方が良いでしょう。ここでは、周年事業での記念品は目的と贈る相手に分けて考えるべき理由を3つご紹介します。

周年事業の目的や相手によって異なる記念品選びとは

喜ばれる記念品を選びたいのであれば、周年事業のコンセプトを意識することが大切です。周年事業の記念品の在り方について、今一度きちんと確認しておきましょう。

理由その1:贈る意味合いが違うから

記念品選びでは、目的をはっきりさせることがコツです。感謝の気持ちを改めて伝えたいのか、企業のイメージアップを図りたいのかなど、さまざまな目的があります。企業の歴史を振り返って未来へつなげたいのであれば、いつまでも手元に残るものや長く大切に使ってもらえるものがおすすめです。定番のアイテムでいえば、時計などが好まれます。

理由その2:周年記念イベントには、社内向けと社外向けがあるから

感謝の気持ちを伝える相手は、従業員以外にも株主や社員の家族、顧客、一般の方々など多岐にわたります。会社をイメージさせるユニークな記念品を贈ってみると、より印象に残る記念品となるでしょう。例えば、自動車メーカーであればタイヤの形をしたバウムクーヘン、ライフライン関係の職場であれば防災グッズセットなど、工夫を凝らしてみると良いでしょう。ほかにも家族や一般の方々向けには、お菓子の詰め合わせなども向いています。

理由その3:社員への気配りも重要であるから

記念品の役割には、さまざまな雇用形態の社員が所属する企業でも一体感を生ませるきっかけになります。結束力を高めるために、そして個人のモチベーションアップのためにも社員への気配りを心がけましょう。もし、愛社精神を培ってほしい場合なら、会社で使えるものを贈ってみてはいかがでしょうか?社員証を入れるための革のカードケースならば、見た目もおしゃれであり、業務の合間に周年イベントの出来事を思い出してもらえるかもしれません。従業員を大切にしているという意味を込めて、家族向けの記念品を選ぶ考え方もあります。

記念品を選ぶ際に考慮すべき予算や実用性、また差別化について

喜ばれる贈り物について、もう少し詳しくみていきましょう。

周年記念の定番アイテムといえば、時計や革の名刺入れ、ボールペン、万年筆などが挙げられます。実用性の高いものならば、マグカップやステンレスボトル、スープジャー、グラスなどがおすすめで、ほかにも焼き菓子や紅白まんじゅう、コーヒー、紅茶、ワイン、日本酒など、食べたり飲んだりできるものも好まれます。

予算としては、社内向けで2,000~3,000円、社外向けで3,000~5,000円が相場 です。 さらにここでは、記念品を予算別に比較していきましょう。

2,000円以下

ボールペン、ノート、メモパッド、スタンドクロック、卓上カレンダーなど

2,000~3,000円

パスケース、USBフラッシュメモリ、モバイルバッテリー、ワイヤレスマウスなど

3,000~5,000円

名刺入れ、グラス、ワイン、シャンパン、名入れスイーツなど

5,000円以上

高級時計、電子手帳、万年筆、オリジナルアイテムなど

5,000円以上になると、自分ではあまり買わないような贈り物が多いとされています。イルミネーション時計やデザイン性に優れた傘など、こだわりのあるものをぜひ記念品に取り入れてみてください。

差別化については、名入れやオーダーメイドが最適ですが、こだわり過ぎるのはかえって逆効果です。会社のロゴが目立ち過ぎてしまうと、日常的には少し使いにくいでしょう。また、オリジナリティを出すためには時間がかかります。納品までの期間を考えると、名入れで2か月前から、オーダーメイドで3か月前から業者に依頼することを考慮しておきましょう。

ほかにも、案内状を送る際にメッセージカードで一言添えるだけで差別化を図れます。会社の誕生から現在に至るまでの感謝の気持ちを込めて、細やかな心配りを意識してみると良いでしょう。

すべての人が賛成するものを選ぼうとすると、かなり無難な記念品になってしまいます。誰に何のために贈るのかを明確にしておくだけで、ギフトを選びやすくなります。また、周年事業での記念品を贈る年は把握しやすいため、1年以上前から準備しておくのが理想です。さまざまな年代にアンケートを行い、予算と傾向について社員の声を聞きましょう。希望をある程度まとめたら、業者に相談することをおすすめします。

関連コラム