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【内定者フォロー】内定辞退を防ぐための施策とは?経営者が知っておくべきポイントを徹底解説

著者:幻冬舎メディアコンサルティング 編集局・部長 伊藤英紀

新卒採用の状況は、新型コロナウイルスの影響で、近年の売り手市場にもやや変化が見られますが、人口減少という構造的な問題は変わらないため、人手不足は今後も続きます。そうした中で、学生の内定辞退は企業にとって大きな痛手です。複数の内定を獲得した優秀な学生に入社してもらうには、他社との採用競争を勝ち抜かなければなりません。本項では、内定辞退を防ぐための内定者フォローの方法や留意点を解説します。

内定者フォローが重要な理由

学生の内定者の中には、入社に対するモチベーションが内定後に下がってしまう人もいます。特に、内定から入社までの期間に企業とのコミュニケーションが薄れると、入社のモチベーションが大きく低下し、結果的に内定辞退につながりかねません。内定辞退を防ぐためには、この会社で働きたいというモチベーションを維持してもらうことが大切です。そのために企業は積極的に情報を発信し、また先輩社員とのかかわりを持つなどコミュニケーションを密に取ることが大事になります。いわゆる「内定者フォロー」の重要性が増しているのです。

内定者フォローツール「メール」の問題点

内定者フォローを行うために多くの企業がフォローツールを活用しています。一般的なツールが「メール」です。学生に内定を出した後、内定者にイベント案内の連絡をしたり、内定者と定期的なコミュニケーションを取るツールとして広く使われています。

しかし、内定者フォローでのメールの活用には課題もあります。たとえば、メールの開封率や返信率の低さです。メールの開封率や返信率が低い内定者は、もともとメールの利用頻度が低く、メールを見る習慣がないこともあると考えられますが、「複数の内定を得て安心している」「第一志望の会社ではない」可能性もあります。そうした学生の内定辞退を防ぐためには、自社が発信する情報をしっかり認知してもらうことが大切になります。

メール場合、内定者との距離感も難しい問題です。採用担当者は学生との距離を縮めるために気軽な感じでメールのやり取りをしたいと思っても、メールの内容は社内の関係者が共有しているため、あまりフランクな内容にはできません。どうしても事務的な内容になるため、学生からの返信も堅苦しくなります。メールでは企業と内定者との心理的な距離を縮めるのが難しいのです。

こうした課題を解決するために、最近はSNSを内定者のフォローツールとして活用する企業が増えています。いまの学生はスマートフォンを使い、SNSの利用率も高いため親和性が高いからです。内定者同士のコミュニケーションツールとしても有用です。

利用が進む「SNS」と活用時のメリット・デメリット

こうした課題を解決するために、最近はSNSを内定者のフォローツールとして活用する企業が増えています。いまの学生はスマートフォンを使い、SNSの利用率も高いため親和性が高いからです。

LINEやFacebookのようなSNSのメッセージ機能、近況報告機能、掲示板機能、日程調整機能などを使うことで、企業と内定者、内定者同士のコミュニケーションを促すことができます。SNSには「エアリーフレッシャーズ」「スタートラインSNS」「内定者パック」「MOCHICA」「SONAR ATS」「エブリONE」などさまざまなサービスがあり、多くはスマホのアプリにも対応しています。

SNSを利用すれば、企業はこれまで複数のツールを使って個別に行っていた内定者フォローの業務を集約・効率化でき、内定者からの連絡や反応もリアルタイムに確認できます。

内定者の開封率・返信率が高いこともメリットの一つです。担当者がSNSのチャットグループ内で業務連絡すると、内定者の誰かが返信すると、周りも反応が早くなります。メールに比べて、内定者がメッセージを確認したり、返信したりする率が上がりやすくなります。

コミュニケーションが気軽に取れるのもメリットです。メールはどうしてもビジネス的になりますが、SNSはフランクにやり取りできます。企業と内定者との距離を縮めるのに有効なツールといえます。

内定者研修も効率的に行えます。内定後にビジネスマナーや社会人の基礎知識を学びたいと思っても、何をしたらいいのか、どんな学習をすればいいのかと悩む内定者は少なくありません。研修は通常オフィスで開催することが多いですが、最近はeラーニングを活用する企業が増えています。特に現在のようなコロナ禍では有効な方法です。

一方、SNSのデメリットとしては、企業との頻繁な連絡のやり取りやコミュニケーションに疲れるという指摘があります。

 

内定者フォローの「アナログツール」の有効性は?

内定者フォローでは、従来からあるアナログなツールも有効です。代表的なものが、内定者紹介パンフレットです。内定者同士がお互いを知ることが目的ですが、社員が内定者のことを知ることで、入社後にコミュニケーションが取りやすくなるといった効果が期待できます。

保護者向けパンフレットもアナログツールの一つです。内定辞退の理由として、親の反対というケースもあります。そこで内定者本人だけでなく、親も安心できるようなパンフレットをつくるのは効果的です。親からすると、新しいビジネスや自分の知らない業種、知名度の低い会社には不安を感じるものです。親が納得し安心できる内容がきちんと記載されていれば、会社への理解が深まります。親が賛同してくれれば、内定者も自信を持って入社できるはずです。

アナログな内定者フォローツールとして、「書籍」の活用も効果的です。「企業出版」と呼ばれるもので、「営業先の新規開拓」「人材採用」「集客強化」「企業の認知度アップ」「商品・サービスの認知度アップ」「競合他社との差別化」など、企業が抱えるさまざまな課題の解決手法の一つとして用いられる出版方法です。

人材採用に関しては、たとえば、企業の理念や社長の経営に対する考え方、志、思いなどは会社案内やホームページに書かれています。ただ、たいていは表面的なもので、ほとんどはきれいごとばかりだと言ってもいいでしょう。言葉はうまく整理されてはいますが、特に中小、中堅のオーナー企業、ベンチャー企業の場合、その背景に社長の膨大な経験と哲学が混じっているはずです。

社長が本当に考えていることは、きれいごとばかりではなく、会社がそこに到達するために壮絶な経験をしてきたかもしれません。それは会社案内を読んだだけではわかりません。採用面接でも掘り下げた話はしません。社長はどういう人物なのか、この会社はどこへ向かおうとしているのか、同業他社との決定的な違いは何なのか……、これらを言語化するのは非常に難しいのです。企業出版で作る書籍は、それをわかりやすく言語化します。内定者に書籍を手渡して読んでもらうことで、会社や経営者への理解が深まり、入社のモチベーションが維持されやすくなる効果が期待できます。

書籍は親にも効果を発揮します。自分の娘や息子が入社する会社がどんな会社なのか、心配する親も、経営者の本を読んで会社や経営者の理念に共感することで安心し、子どもの入社を後押ししてくれます。それは中小企業も大企業も同じです。いまは就職先の選択肢が広がっているので、経営者が本を出しているというのは大きな武器になります。内定者フォローツールの一つとして、企業出版も検討の価値が十分あるといえるでしょう。

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