自分史を作ったことはありますか？
最近では、就職活動の自己分析として自分史作成を勧めるエージェントやウェブサイトも増えてきているほか、採用試験でも自分史プレゼンを行う企業もあるようです。
シニア層で流行っている終活ノートにも、今までの出来事を年表としてまとめるページがあるなど、人生の節目に重要視されるのが自分史なのです。

本コラムでは、そんな自分史、および、会社にとっての自分史である「社史」について、その意義や活用方法をご紹介いたします。

自分を知ることができ、自分を知ってもらうことができる

なぜここまで自分史が注目されているのでしょうか。これまで自分史といえば、生きた証を残す、例えば自費出版のような目的が一般的でした。
しかし近年では、
①自分をよく知ることができる
②自分をよく知ってもらうことができる
というメリットによる活用が求められています。

人が自分史によって自分と向き合い、自分を誰かに知ってもらうように、企業にも自社と向き合う術があります。
「社史」はまさに企業の自分史です。会社の歴史や功績を知ることで、自分史と同じように、
①自社をよく知ることができる
②自社をよく知ってもらうことができる
という効果を得ることができるのです。

社史の作り方やさらなる活用法について

二つのメリットのうちどちらに重きを置くかによって、社史の内容や構成、作り方は変わってきます。
社員や経営者自身が自社をより深く知ることを目的とする①の場合は、歴史や経営陣のメッセージに比重を置くことになります。一方、新入社員や取引先、新規営業先などに自社の魅力を伝えたいという②の場合は、社員のインタビューを載せたり実績をヴィジュアルで魅せたりと、より対外的な工夫が必要になります。

もう一つの活用方法として、ブランディングの一環として書店に流通させることをお勧めします。エンドユーザー等に直接会社を知ってもらい、「本を出している会社」という認識を持っていただくことで効果的にブランディングすることができます。

社史というと分厚い記録のようなものをイメージしがちですが、最近の傾向では社員から新規営業先まで手軽に手にすることができ、かつ読むことが楽しくなるような雑誌タイプの社史が主流になってきています。

社史を作る効果的なタイミング

社史を作りはじめるタイミングとして最も相応しいのは、周年に合わせて発行できる時期となります。
具体的には、周年の年の2年ほど前から動き出すことをお勧めします。社史制作は広報誌などと違ってこれまでの軌跡を記すもの。歴史を調べるのに、思った以上に時間がかかる場合も少なくありませんし、そのほかにも社員インタビューを行う時間や写真をセレクトする時間など、大変に時間のかかる作業です。そのため、社史の制作に取り掛かるのは、最低でも1年以上前からでなければなりません。

企業によっては、周年事業のメンバーを結成し、その中で社史を制作するというケースも珍しくありません。通常業務の中で一冊の社史を制作するのは大変ですが、その分幅広く活用でき、メリットの大きい媒体となり、後世にも残るものとなるのです。

近年、日本の良さを見つめ直そうという気風があります。日本の良さを見つめ直すことは、私たち自身の良さを見つめ直すことでもあります。
これを機会に、企業の社史、周年誌制作に取り掛かってみるのはいかがでしょうか。