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変わる人材育成へのニーズ。狙い目となる中小企業の動向と対策

近年、数多くのベストセラーを輩出している「自己啓発本」。
昨年、2014年はアドラーブームの火付け役となった「嫌われる勇気」(ダイヤモンド社)、定番の「7つの習慣」を漫画化した「まんがでわかる7つの習慣」(宝島社)などが流行しました。

その販売ピークは4月と、まさにこれから7月下旬~8月下旬であると言われています。ビジネスマンにおいて、4月は新入社員が配属になったり、転職先に入社したりするなど、職場環境が変化する時期です。
また、7月下旬~8月下旬は会社または個人単位で夏季休暇に入るなど、まとまった時間が取れるため、自己啓発本を読もうとする意欲が沸くようです。

このような自己啓発ブームもあり、人材育成企業が書籍を通じて
プロモーションを行う事例は以前からありましたが、最近では人材育成に対する需要も変化してきています。
書籍プロモーションも含めこの市場で成功していくためには、新たに市場の動向を知っていく必要がありそうです。

 

人材育成市場の最新動向

株式会社矢野経済研究所の「企業向け研修サービス市場に関する調査結果 2015」によると、
市場規模は前比1.5%増の4,860億。中堅・中小企業のサービスの利用が増えており、
研修内容で見ると、女性向けのマネジメントやモチベーションアップに関するものが人気となっています。
受講スタイルも変わってきており、単発型の公開セミナーといった形式よりも、
月額定額制で受講し放題のもの、近年台頭してきているe-ラーニングセミナーも需要が伸びています。

e-ランニングセミナーは登場した当時と比べ受講単価が大きく低下しており、
月額定額制セミナーも人気であることを考えると、企業または個人の好きな時間に、より安価に、豊富な情報を得たいというニーズがあるようです。このような状況を考えると、千円程度で大量の情報が手に入り、好きな時に読めるという点で、書籍のニーズが高まっていることも頷けます。

 

中小企業の人材育成には社長が関わる。社長同士の繋がりを活用するのも手

ところで、中小企業の人材育成に関わっている人物が、大企業とは異なる点をご存知でしょうか。
中小企業は、人員不足から人事部でない部署の社員が人事を兼任したり、経営上の観点から、社長の方針に影響力をもたせていく必要があるため(日本の人事部「中小企業経営のカリスマが語る「仕組み」による人材育成とは」参照)、人材育成に社長が関わっていることが多くなります。

また、社長間では関連事業の取引や顧客の紹介などにより、様々な情報が共有されています。
それは人材育成に関しても、例外ではありません。 日々社員研修の営業提案を受け発注先を決めかねているなかで、付き合いのある企業から紹介された研修サービスとなれば、その期待感は大きく高まるでしょう。
しかしその際、公開セミナーやe-ラーニングによる研修であれば社員から得た間接的な意見でしかその良さを伝えられません。一方で、情報量が多くわかり易い構成でまとめられた書籍という形式であれば、
それを1冊貸し出すだけで、研修サービス企業の伝えたい情報を正確に伝えることができる
のです。

 

今後も、研修内容や受講形式を変えていくなど、様々な切り口で拡大化していく研修サービス市場ですが、
自己啓発本といった書籍を出版することも含め、新たな施策を検討してみてはいかがでしょうか。

 

幻冬舎メディアコンサルティング

右田 千穂

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