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テレビからの取材を殺到させた「書籍出版」戦略…何をアピールし、どこに配本したのか?

著者:GMCブランド戦略室
企業ブランディングコラム

経済産業省資源エネルギー庁の公表によると、日本のエネルギー自給率は、わずか9.6%に留まっています(2017年時点)。自国にエネルギー資源がほとんど存在しないため、供給の大部分を、輸入に頼っているのです。 この事実を度外視し、エネルギー消費を続けていたら…。東日本大震災時のような危機が再び訪れたとき、生活、そして経済が大打撃を受けることは、間違いないでしょう。

正しい情報の発信が急務…解決策として選ばれた「書籍出版」

「電気は使えて当然」という国民の価値観を、どのように変えていけばいいのか、エネルギー専門シンクタンク「株式会社ユニバーサルエネルギー研究所」は、頭を悩ませていました。

一部の政府機関やエネルギー関連企業へ、講演活動やコンサルティングをしていましたが、当然、効果は限定的でした。もっと多くの人に、正しい情報を発信したい。暗中模索の日々が続くなかで、同社は、「書籍出版」という選択肢を選んだのです。

キャッチーなタイトル、わかりやすい内容で「幅広い層」にアプローチ

書籍『東京大停電』の制作過程では、「専門知識を羅列し、エネルギー問題を論じるだけの、単純な本にはしない」ことを重視しました。一般の読者層を意識してわかりやすい表現を使い、図表も交えながら、エネルギー危機について解説していきました。

また、製作段階から注力していたのが、書籍のアピール方法です。インパクトのあるタイトルや、「東京は、間もなく暗闇に包まれる――」といった臨場感のあるキャッチコピーを掲げ、読者の関心を惹きつけるような工夫を凝らしました。

「エネルギー問題を自分ごとと思ってほしい」。同社の願いを反映した一冊となりました。

出版後、テレビ取材が殺到。書籍の認知度はうなぎ上りに

また、書籍を広く知ってもらうには、メディアとの連携が必要不可欠でした。

テレビに露出できれば、多くの視聴者に存在を知ってもらえる。そう考えた同社は、特別な戦略を打ち出しました。

具体的には、TBSや博報堂のある赤坂、日テレタワーの佇む汐留、テレビ朝日が本社を構える六本木などへ重点的に配本。一般の方のみならず、メディア関係者の目にも留まるように、書籍を展開しました。

この戦略が功を奏し、広告を一切打たなかったのにも関わらず、代表である金田武司氏のもとには、取材依頼が殺到。NHKの番組『クローズアップ現代』や『NHKスペシャル』などのドキュメンタリー、TBS『ひるおび!』、日本テレビ『スッキリ』といった情報番組まで、計8本の番組出演につながりました。

大手メディアへの露出後、書籍の認知度がさらに上がるとともに、取材・講演依頼も倍増しました。一般の方への啓もうのみならず、「エネルギー問題といったらこの会社」と、確固たるポジションを築き上げることすら、成功したのです。

啓もう、ブランディング…「書籍出版」の秘める可能性

本事例では、書籍出版によって、エネルギー問題を広く知らしめることができました。また、社名が全国に広まり、会社自体のブランディングにもつながりました。

一冊の本から、二重三重のシナジー効果が生まれる。書籍出版は、絶大な可能性を秘めているのです。

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