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自叙伝をつくる! 集大成をまとめる! 経営者が自叙伝を出版する意義とポイント

著者:幻冬舎メディアコンサルティング プロジェクトマネジメント局

経営者は、自身の経験と洞察を共有し、他の人々に影響を与える機会を持つことがあります。そのため、自叙伝の制作は重要なプロジェクトとなります。自叙伝は、経営者の人生や経験に焦点を当てることによって、成功の秘訣や教訓、人生の挑戦といった情報を伝える手段となります。以下に、経営者が自叙伝を出版する際のポイントと意義について考察してみたいと思います。

自叙伝を制作する意義とは?

自叙伝を制作する目的は人それぞれですが、自叙伝を制作することには様々な意義があります。ここでは、経営者が自叙伝を制作する意義について解説いたします。

自叙伝を制作する意義① 経験の共有と教訓の伝達

自叙伝は、経営者が人生やキャリアの中で経験した出来事や選択、成功や失敗などを通じて、他の人々に教訓を伝える手段です。創業者であれば、会社設立までの苦労や経営者としての苦悩、挑戦などがあるはずです。二代目社長や三代目社長であれば、事業承継の苦悩や経営者は、自身が直面した困難や試練をどのように克服したのか、成功の秘訣や失敗から学んだことなどを棚卸しし、共有することで、後続の経営者や起業家、ビジネスリーダーたちにとっての貴重な指針となるでしょう。自叙伝を制作するにあたり、経験を一度棚卸しすることで、新たな気づきを得ることもあるはずです。

自叙伝を制作する意義② モチベーションの提供

経営者の自叙伝は、社員や取引先をはじめとしたステークホルダーに勇気を与える力があります。新入社員や若手社員にとって、経営者のバックボーンや思考を知る機会はあまりないものです。自叙伝を通じて経営者の考えや挑戦を知ることで創業当時の想いや会社の成り立ちについての理解が深まり、自分自身の夢や目標に向かって努力し続けることを促すことができます。経営者の自叙伝は、困難を乗り越えるための情熱や忍耐力、リーダーシップの重要性など、人々にとっての貴重なヒントや示唆を提供するでしょう。
さらに自叙伝が一般読者に対しても知れ渡り、読まれることで、世間や周囲からの評価が上がり、日々の営業活動にモチベーションが生まれます。

自叙伝を制作する意義③ 組織の文化と価値観の伝承

自叙伝は、経営者の組織における文化や価値観の伝承にも役立ちます。経営者は、自身のリーダーシップスタイルや信念、経営哲学を自叙伝に反映させることで、組織のメンバーやステークホルダーに対して、組織の方向性や理念を明確に伝えることができます。組織の共有価値観の確立は、組織の統一感や成果に寄与する重要な要素です。

自叙伝を制作する意義④ 経営者・企業のブランディング

経営者の自叙伝をつくることは、経営者の経歴や思考を通じた企業のブランドやイメージの構築にも役立ちます。自叙伝を通じて、経営者の価値観やビジネスの理念、個性、働くうえでの思考などが明らかにされることで、読者や社会の人々は経営者及びその企業をより深く理解し、新たなイメージを抱かせ、ファン化させることにもつながります。経営者の自叙伝は、個人のプロフィールとしてだけでなく、企業やブランディングの一環としても重要な役割を果たすのです。

自叙伝を制作する意義⑤ 採用に役立つ

経営者の自叙伝は、採用に役立つこともあります。採用候補者が書籍を読むことで、「思いや信念に共感できる」「このような経営者がトップの会社で働きたい」と、会社への関心や経営者への関心を掻き立てることができます。また、採用面接に来た採用候補者に対して書籍を配布することで、会社及び経営者への理解が深まり、内定辞退などを防ぐことにも役立ちます。

経営者の自叙伝は、成功や失敗、困難や試練などの経験を通じて、他の人々に知恵や勇気、指針を提供する貴重な情報源となります。また、自叙伝は経営者のブランディングやイメージの構築、組織の文化や価値観の伝承、次世代への影響を考える上でも重要な要素となります。経営者が自叙伝を制作することは、自身の貢献を記録するだけでなく、社会に対しても貴重な資産を残すこととなるのです。

自己満足で終わらせない!自叙伝を制作する際のポイントとは?

上記で述べたように、自叙伝を制作することには様々な意義がありますが、せっかく自叙伝を制作し出版しても、自己満足で終わってしまうこともあります。そこで、自叙伝を自己満足で終わらせないために抑えておくべきポイントを解説いたします。

自叙伝を制作するポイント① 出版の目的を明確にする

自叙伝を制作する際には、まず出版する目的を明確にする必要があります。社員や家族、友人に向けた自叙伝なのか、それとも企業ブランディングにつながるような自叙伝なのか、目的が異なると制作の進め方も大きく異なります。出版社としっかりと自叙伝出版の目的についてすり合わせたうえで、制作を進めることが重要です。

自叙伝を制作するポイント② 読者を想定する

自叙伝を制作する際には、読者を想定して制作することが重要です。例えば、社員に向けた自叙伝であれば、創業当時のストーリーや社員の士気を高めるような内容、経営者に向けた書籍であれば、経営に関して気づきを与えるような内容、など読者によって切り口やテーマの比率を変える必要があります。

自叙伝を制作するポイント③ ストーリーテリングに重点を置く

自叙伝は、単なる事実の羅列ではなく、魅力的なストーリーテリングによって読者を引き付ける必要があります。読者が感情的に共感し、インスピレーションを得られるようなストーリーテリングを描くためにも、自叙伝を出版する際にはライターを起用し取材を通して制作することも有効です。

自叙伝を制作するポイント④ 組織や社会に気づきを与える企画

経営者の自叙伝は、組織や社会に対して重要な教訓を提供する良い機会です。成功や失敗から得た洞察や原則を明確に伝え、読者が自身の経験やキャリアに活かせるようなアドバイスや気づきを提供できるような企画を制作することが重要です。
自身の経験だけではなく、客観的な情報(業界のことや社会的背景など)を取り入れることで、読者の理解を深めることができます。

企業のブランディング・代表のブランディングにつながった自叙伝の成功事例

【経営論】
① 大の葬祭グループ様『伝統を疑え―葬儀業界イノベーションー』
取り組み・理念を発信し新たなビジネス機会を創出した企業

大分県で葬儀全般業務を行っている企業です。DXを取り入れた葬儀関連事業や生前からの仕組みなど新たな取り組みを積極的に行っています。著者は3代目で、これまでも代表全面に押し出したプロモーションをメインに実施しています。

旧態依然とした会社を継いだ代表が、業界の慣習やタブーに臆することなく、変革に取り組んできた経緯をまとめた1冊です。葬祭業の経営者のほか、地方や中小企業、家族経営、伝統産業などの要素を持つ読者に対して、企業としての成長の一歩を後押しする一冊としてまとめました。

出版後、県内同業から傘下入りのオファーがあり、吸収合併&商圏拡大の機会獲得。
代表の取組みを通じて企業ブランディングにつながり、出版後は売上が右肩上がり(毎月2倍程度)に増加させることができました。
さらにライターを起用して書籍制作を行ったため、取材を通じて今後の経営指針を明文化にもつながりました。また、書籍を社員に配布したことによって、社員の帰属意識向上などの効果も発揮しています。

② 医療法人社団明生会様『ドクタープレジデント』
事業拡大のエピソードをまとめ、業界への啓蒙に成功。

千葉県を中心に透析クリニックと介護施設を展開する医療機関です。
包括的なネットワークで、患者が安心して受けられる体制を構築しています。

一代で10の医療・介護施設を展開するまでに事業を拡大させた著者の一代記としてまとめました。医師となった経緯や開業準備、開業後の事業拡大などのエピソードを著者目線で具体的に語り、病院経営者にとって共感と病院経営のヒントを与える一冊としました。

出版したことで業界関係者へ啓蒙することができ、著者のブランディングに成功しました。日日新聞からの取材依頼や週間実話、アポロニア21など情報誌にも掲載され、出版から1年が経ってもメディア掲載の実績があり、長期的な反響を獲得。
広告掲載や書店での大型展開も実施したことで、著者のブランドを確立することができました。

【自己啓発本】
③ 株式会社ベストライフ様『許す生き方』
取材依頼多数。著者のブランディングに貢献。

リユース事業を多店舗展開している会社で、アパレル事業やフィットネス事業も手掛けている会社です。

いつも失敗を他人のせいにし、なかなか反省をしない経営者だった著者が「許す」ことの重要性を知り、自分の会社を年商45億にまで成長させることができた経験を、読者の人生を好転させるヒントや考え方としてまとめた一冊です。

出版後は社員に配布し、社員に対して経営者として大切にしている価値観や思考を共有し、モチベーションを高めることにつながりました。
また、複数のメディアから取材依頼が舞い込み、ブランディングにつながりました。

まとめ

自叙伝を制作することは、様々な意義を持ち、最終的に企業や経営者としての資産となるものです。
自己満足で終わらない自叙伝を制作するためには企画やテーマ設定、文章、販売網などが重要となります。
自叙伝をビジネスに活用したい企業経営者や事業家の場合は、「企業出版」という手法を活用するのがおすすめですプロの編集者やライターと共に制作し、しっかりとした流通網を持つ出版社で制作することが可能です。

企業出版での自叙伝制作は、企業理念、将来ビジョンなどを全社員と共有するチャンスです。しっかりとした読まれる内容の社史(自分史)をつくることで、社員の結束、モチベーションアップ、離職率の低下など多くの効果が期待できます。