社員に「ただ受けさせるだけ」ではもったいない!
定期健康診断の結果を
職場環境の改善やメンタルヘルスケアに活かす!
働く人の健康問題に注目が集まっていますが、
組織として健康増進に取り組んでいる企業は多くありません。
「健康経営」や「従業員の健康づくり」は必ずしも産業医がいなければできないものではなく、
小さな会社でもコストを掛けずに健康な職場をつくる方法はたくさんあります。
健康経営は産業医と契約するコストや人員に余裕がある会社が行うものであって、
自分たちには関係がないと考えている小規模事業所の経営者や人事・労務担当者も
まだまだ多いようです。
働く人の健康を考えたとき、ポイントになるのは「生活習慣病の予防」です。
そして生活習慣病の兆候を含めた体調の変化を知ることができるのが、
毎年職場で行われている「定期健康診断」です。
労働安全衛生法で定められた定期健康診断は
会社の規模にかかわらずどの会社も行っていますが、
「ただ受けさせるだけ」にとどまってしまっているところがほとんどです。
定期健康診断の結果に合わせて職場環境を改善すれば、
社員の健康を維持し、メンタル不調の発症・悪化を防ぐことにもつながります。
さらには休職率・離職率も軽減でき、生産性を向上させることも可能になるのです。
本書では、定期健康診断を活用した職場づくりについて解説します。
小さな会社こそ経営者やそこで働く人々が少し意識を変えるだけで、
年齢・性別にかかわらず誰もが心身ともに健やかに働ける職場づくりを
実現することができるのです。
【目次】
はじめに
第1章
職場の「定期健康診断」は社員に受けさせただけでは意味がない!
話題の「健康経営」は、誰のためのもの?
働く人の健康づくりは、すべての会社に必要な当たり前のこと
従業員50人以上と、50人未満の職場にある健康格差
小さな会社こそ、健康づくりが必須
コストを掛けなくても、健康な職場はつくれる
定期健康診断は、職場の健康づくりのすべての基本
なぜ働く人の定期健康診断を行う必要があるのか
職場の定期健康診断の歴史
「ただ健診を受けさせるだけ」は、もったいない
社員の健康状態は、働き方とも関係がある
定期健診から健康づくりを始め、会社も社員も幸せに
第2章
職場に潜む、気づかない健康被害――
定期健康診断の結果を見れば職場の改善すべきポイントがわかる
「一般健診」と「特殊健診」
健康診断は、目的に合ったものを毎年受けることが大事
負担の少ない検査法で生活習慣病の兆候をチェック
健康診断の判定がBやCでも、安心していてはダメ
自覚症状がないまま、血管や臓器が傷つく生活習慣病の怖さ
動脈硬化を進める肥満、高血圧、糖尿病、脂質異常症、メタボ
職場の定期健診の結果を活かして、社員の健康を守る
職場の定期健診は、その後の措置や対応が大切
集計結果を地域の産業保健データと比較する
有所見率の高い検査項目と、考えられる対策例
健診後の「事後措置」は、医師や保健師の協力も得て行う
若い世代にも40代以上と同じ定期健診を行うのが理想
業務内容に合わせて活用したい特殊健診、目的別健診
【コラム】性別や働き方でも、がん検診の受診率に差がある
第3章
小さな会社こそ社員全員で取り組む
定期健康診断結果を踏まえた「健康な職場づくり」への第一歩
小さな会社で「職場の健康づくり」をどのように進めるか
従業員の健康管理をするメリットは、想像以上に大きい
最初に社長が社員に「健康宣言」をする
健康管理をするための体制をつくる
職場の健康管理の窓口となるリーダーを決める
「困ったときに気軽に相談できる」職場であることが重要
定期健診結果から現状を把握し、計画を立てる
作業環境管理・作業管理・健康管理・労働衛生教育の4つの視点
1シーズンに1回は、職場懇談会を開催する
健康づくりのPDCAを回すことで「健康な職場」が実現
【コラム】職場の感染症対策も、マスクと手洗い、距離、換気が基本
第4章
定期健康診断の結果をもとに職場環境や業務の質・量を改善する
職場環境や働き方は、社員の健康と深く関わっている
作業環境管理1 職場環境の室温や明るさなどが快適か
作業環境管理2 パソコン作業やテレワークのときの注意
作業環境管理3 整理・整頓・清掃・清潔・しつけの「5S」が大事
作業環境管理4 休憩スペースがない職場は高ストレス
作業管理1 長時間労働が血圧・血中脂質・血糖を上げる
作業管理2 「座りっぱなし」で死亡率が上がる
作業管理3 挨拶のない職場は、メンタル不調が増えやすい
作業管理4 治療中の社員の両立支援は、専門家にも相談
健康管理1 社員は自分で健康管理をする必要がある
健康管理2 朝食を摂り、夕食は早め・軽めを心掛ける
健康管理3 筋肉をつけると血糖値対策にも有効
健康管理4 飲酒・喫煙のコントロールも重要
健康管理5 ストレスチェックなどの助成金を活用する
労働衛生教育1 研修や講習で、社員のヘルス・リテラシーを高める
労働衛生教育2 メンタルヘルスの4つのケア
【コラム】「いざというとき」のために知っておきたい職場救急
第5章
産業医とタッグを組めば、「健康な職場づくり」が円滑に進められる
職場の健康づくりに役立つ「外部資源」
産業保健の資料を提供しているウェブサイトや情報源
小さな会社の健康づくりをサポートする補助金・助成金
専門家と一緒に健康づくりをするなら、産業医の選任を
「名ばかりの産業医」では、会社も医師も損をしている
会社は、もっと産業医を活用してほしい
社員も「健康に働ける」環境・職場を要求しよう
従業員数にかかわらず、すべての会社に「顧問医」を
おわりに