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本の出版の費用はいくらかかるのか?相場と考え方

著者:幻冬舎メディアコンサルティング 営業局・局長 佐藤大記

「企業出版や自費出版をはじめとした書籍出版には、どのくらいの費用がかかるのだろう?」。 そんな疑問を持つ人は少なくありません。 ケースバイケースの傾向はありますが、目安のイメージをつかむことができれば、出版を前向きに検討しやすくなります。 このページでは出版の費用について情報をまとめていますので、ぜひ内容を確認してください。

1.出版にかかる費用とは?

出版にはいくつかのモデルや出版形態がありますが、共通するのは「一定の費用がかかる」という点です。ひと口に書籍といっても、雑誌から単行本、写真集から絵本までと、その形式は様々です。しかし、いずれの場合でも以下の費用が基本的に必要となってきます。

【出版費用の基本的な内訳】

    • 企画費
    • 編集、ライティング(執筆)、撮影などの人件費
    • DTP・デザイン費
    • 校閲費
    • 印刷費
    • 用紙費

出版物の内容や出版の目的により、力を入れるべき(費用配分を大きくすべき)部分は変わります。また印刷部数や書籍のサイズやぺージ数は企画等により様々であるため、価格にも大きな変動が生じます。上記を全部合わせた場合の、一般的な予算として考えられるのは、数百万~1,000万円程度といえるでしょう。

2.出版の種類別にみる、出版にかかる費用

出版にはいくつかのモデルがあります。その種類を、費用も鑑みつつ紹介します。

①商業出版

商業出版は企画から費用負担に至るまで、出版社が担当します。

小説からビジネス書、そして漫画などジャンルや形式は様々です。出版社の中には多彩なジャンルの書籍を世に送り出す大手もあれば、特定ジャンルの書籍だけをラインナップする中小もあるといった具合です。 いずれにせよ、費用は出版社持ちの企画ですから「どれだけ売れそうか」「実際にどれだけ売れたか」が第一基準となります。「売れる本をつくる」ことが商業出版社においては最大の目的なのです。出版社にとっては、できる限り費用を抑制することでリスクを低下できますが、企画によっては大きな予算を注いで市場価値を高め、売上増、すなわち大きなリターンを狙うケースも少なくありません。

 

②自費出版

著者が売上にとらわれず、書きたいことを一冊にまとめて出版する方法です。

出版費用は多くの場合、著者個人の負担となります。出版社によって費用は様々ではありますが、条件さえそろえば、すべて合わせて100万円台で出版することができるケースもあります。 小説などの自費出版の場合、執筆にかかる人件費や取材費が不要となります。またオンデマンド出版を採用し、部数をあらかじめ低く設定することも可能なので、印刷・用紙費などを低く抑えることができます。

 

③企業出版

企業や経営者のブランディングや集客、採用など、経営課題の解決を目的とするのが、企業出版です。

自費出版と同じく費用負担は著者サイドですが、多くの場合、企業の広告施策、マーケティング施策として出版を行うため、個人でなく法人が「広告宣伝費」として負担します。

企業の課題やターゲットによって企画を立てて原稿をつくること、戦略的に出口戦略を立てて実行するという点が、企業出版の特徴のひとつです。 企業出版には「ビジネス上のツールとして成立可能な1冊に仕上げる」というミッションがありますので、出版のための企画費、編集・ライティング(執筆)・撮影などの人件費、デザイン費、校正費、印刷費、用紙費などは、基本的にすべて企業負担となります。出版に関する費用はかかるものの、出版を通じて事業効果を生み出すことを最終的な目的にしています。

出版社や書籍の内容、サイズ、ページ数によって予算は大きく変動しますが、500万~1,000万円程度での出版も可能です。

企業出版の費用についてより詳しく知りたい方はこちら

幻冬舎メディアコンサルティングの企業出版のお見積りはこちら

 

④出版コンサルを通じた商業出版・自費出版・企業出版

上記が基本的な出版のモデルですが、近年は、出版コンサルタントを通じて、商業出版、自費出版、企業出版を行う個人・企業も増えています。

専門知識を持つ人物または組織に相談し、出版物のクオリティを高めることが目的です。

企業出版や一部の自費出版は、商業出版同様、一般書店での販売も可能です。

「出版に満足するだけでなく、ベストセラーを目指したい」あるいは「自社のブランディングにつながる、ターゲットを絞り込んだノウハウ書を作りたい」などの希望がある場合、実績のある出版コンサルタントと出会うことができれば、その意見を取り入れることで、成功の確率が高まります。

出版コンサルの形態は個人から企業まで多彩ですが、個人出版や企業出版を事業としている出版社の場合、営業担当者や編集者がその役割を併せて担っているケースもあります。出版コンサルの利用料金は、一案件あたり数十万~数百万円というのが一般的です。

 

3.書籍の形態別・費用の考え方

企業出版や自費出版においても、本のサイズや内容、形態は様々です。本を出すのにどのくらいの費用がかかるのか、見積を取る際は書籍のサイズが鍵になります。

書籍のサイズの種類にはいくつかあります。

以下、書籍のスペックの例を見ていきましょう。

①単行本

判型は四六判(縦195mm×横139mm)、ソフトカバーで200ページ前後という体裁が、一般的です。単行本は書籍の中でも最もポピュラーな判型で、ビジネス本や小説、ノウハウ書など、幅広いテーマを取り扱うことができるのが特徴です。単行本はテキストを主体に構成されます。書籍を出版する際には、迷ったら単行本での出版がおすすめです。

②新書

判型は新書判(縦174mm×横109mm)、ソフトカバーで176ページ以内という体裁が一般的です。単行本よりやや小さい判型で、持ち運びやすいというメリットがあります。さらに「1つのテーマを深掘りする内容に適している」というのが新書の一番の特徴です。 新書も単行本と同じく、テキストを主体に構成されます。単行本と比較して、やや費用を抑えて出版することが可能です。

 

③A5判やA4判、ビジュアル本、ムック本

企業出版の場合は、ターゲットに手にとっていただくために、書店に置かれやすい単行本、新書を選ぶのが無難です。ただ、企画内容によっては、雑誌と書籍をかけ合わせたスタイルを持つムック本やビジュアル本を検討するのも一案です。

しかし注意点として、一般的なテキストベースの単行本や新書よりも費用がかさむことが多いです。印刷費やDTP費、イラスト費、デザイン費がかかることが多いためです。 また自費出版の場合、写真や絵画などの作品をまとめたいというケースも少なくありませんが、こちらはページ数や紙質、印刷タイプなどによってクオリティが大きく変動しますので、予算と相談しながら出版を進めていくことになります。

 

④電子書籍での出版

企業出版や自費出版の中でも、最も格安なのがアマゾンキンドルなどに代表される、電子書籍です。小説や論文など、あらかじめテキストが用意された内容であれば、10万円以下での刊行も可能です。出版に必要な印刷費や用紙費をカットできるのは、大きな強みといえるでしょう。 インプレス総合研究所が発表した『電子書籍ビジネス調査報告書2021』によると、2020年度の電子書籍売上は4821億円と推計され、2019年度の3750億円から1071億円(28.6%)増加しています。今後も増加していくことが予想されています。

 

4.企業出版を行う際の出版社の選び方

企業出版を手掛けている出版社は、数多く存在しています。このため、費用比較が最優先の検討材料となってしまうケースも散見されますが、企業出版は本来、ブランディングや新規顧客開拓など、企業にとって極めて重要な役割を担うものです。

費用比較だけを優先して「安かろう、悪かろう」な一冊に仕上がってしまうようでは、まったく意味がありません。

【企業が複数の出版社を比較する際、留意したいポイント】

  • ■出版の目的に即した企画を提案できるか?
  • ■専門性の高いクリエイター(ライター、デザイナーなど)を抱えているか?
  • ■ネームバリューがあり、独自の販売力を持つ出版社であるか?

幻冬舎メディアコンサルティングは、企業出版業界のパイオニアかつ最大手として、上記のポイントを網羅しているほか、クライアントごとに専属のプロジェクトチームを編成して制作にあたっています。クライアントの魅力を正確に把握し、鋭いメッセージとして世に発信する編集力の高さが強みです。企業出版を検討されている方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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