出版の費用はいくらかかるのか？

「企業出版や自費出版には、どのくらいの費用がかかるのだろう？」。そんな疑問を持つ人は少なくありません。ケースバイケースの傾向はありますが、目安のイメージをつかむことができれば、出版を前向きに検討しやすくなります。このページでは出版の費用について情報をまとめていますので、ぜひ内容を確認してください。

１．出版にかかる費用

出版にはいくつかのモデルがありますが、共通するのは「一定の費用がかかる」という点です。ひと口に書籍といっても、雑誌から単行本、写真集から絵本までと、その形式は様々です。しかし、いずれの場合でも以下の費用が基本的に必要となってきます。

【出版費用の基本的な内訳】

• 企画費
• 編集、ライティング（執筆）、撮影などの人件費
• デザイン費
• 校閲費
• 印刷費
• 用紙費



出版物の内容により、力を入れるべき（費用配分を大きくすべき）部分は変わります。また印刷部数は企画等により様々であるため、価格にも大きな変動が生じます。上記を全部合わせた場合の、一般的な予算として考えられるのは、数百万～1,000万円程度といえるでしょう。

２．出版の種類と費用

出版にはいくつかのモデルがあります。その種類を、費用も鑑みつつ紹介します。

①商業出版

企画から費用負担に至るまで、出版社が担当します。小説からビジネス書、そして漫画などジャンルや形式は様々です。出版社の中には多彩なジャンルの書籍を世に送り出す大手もあれば、特定ジャンルの書籍だけをラインナップする中小もあるといった具合です。 いずれにせよ、費用は出版社持ちの企画ですから「どれだけ売れそうか」「実際にどれだけ売れたか」が第一基準となります。出版社にとっては、できる限り費用を抑制することでリスクを低下できますが、企画によっては大きな予算を注いで市場価値を高め、売上増、すなわち大きなリターンを狙うケースも少なくありません。

②自費出版

著者が売上にとらわれず、書きたいことを一冊にまとめて出版する方法です。出版費用は多くの場合、著者個人の負担となります。 小説などの自費出版の場合、執筆にかかる人件費が不要となります。またオンデマンド出版を採用し、部数をあらかじめ低く設定することも可能なので、印刷・用紙費などを低く抑えることができます。条件さえそろえば、すべて合わせて100万円台で済むケースもあり、この点は自費出版の魅力といえます。

③企業出版

ブランディングや集客など、経営課題の解決を目的とするのが、企業出版です。自費出版と同じく費用負担は著者サイドですが、多くの場合、個人でなく法人が負担します。また商業出版と同じく、全国の書店およびネット書店に流通されるという点も、企業出版の特徴のひとつです。 企業出版には「ビジネス上のツールとして成立可能な1冊に仕上げる」というミッションがありますので、出版のための企画費、編集・ライティング（執筆）・撮影などの人件費、デザイン費、校正費、印刷費、用紙費などは、基本的にすべて企業負担となります。出版の目的や内容によって予算は大きく変動しますが、装丁やデザインなどに必要以上の仕様を求めなければ、500万～1,000万円程度での出版も可能です。

④出版コンサルを通じた商業出版・自費出版・企業出版

上記が基本的な出版のモデルですが、近年は、出版コンサルタントを通じて、商業出版、自費出版、企業出版を行う個人・企業も増えています。専門知識を持つ人物または組織に相談し、出版物のクオリティを高めることが目的です。 企業出版や一部の自費出版は、商業出版同様、一般書店での販売も可能です。「出版に満足するだけでなく、ベストセラーを目指したい」あるいは「自社のブランディングにつながる、ターゲットを絞り込んだノウハウ書を作りたい」などの希望がある場合、実績のある出版コンサルタントと出会うことができれば、その意見を取り入れることで、成功の確率が高まります。 出版コンサルの形態は個人から企業まで多彩ですが、個人出版や企業出版を事業としている出版社の場合、営業担当者や編集者がその役割を併せて担っているケースもあります。出版コンサルの利用料金は、一案件あたり数十万～数百万円というのが一般的です。

３．書籍の形態別・費用の考え方

企業出版や自費出版においても、出版物の形態は様々です。以下、人気が高いいくつかの例を見ていきましょう。

①単行本

判型は四六判（縦195mm×横139mm）、ソフトカバーで200ページ以内という体裁が、一般的です。 単行本はテキストを主体に構成されますが、企業出版の場合、内容をまとめるプロフェッショナルライターの参加が基本となります。ライターを起用する場合、その分の費用を削減することはできません。

②新書

判型は新書判（縦174mm×横109mm）、ソフトカバーで176ページ以内という体裁が、一般的です。単行本に比べて持ち運びやすいというメリットがあり、「1つのテーマを深掘りする内容に適している」という特徴もあります。 新書も単行本と同じく、テキストを主体に構成されるのが一般的です。ライターにかかる費用も単行本と同じとなります。

③その他

企業出版の場合は、上記の2種類の形態を選ぶのが無難です。企画内容によっては、雑誌と書籍をかけ合わせたスタイルを持つ『ムック本』を検討するのも一案ですが、デザインが複雑になることが多く、費用もかさみます。 また自費出版の場合、写真や絵画などの作品をまとめたいというケースも少なくありません。こちらはページ数や紙質、印刷タイプなどによってクオリティが大きく変動しますので、予算と相談しながら出版を進めていくことになります。

④【番外】電子書籍

企業出版や自費出版の中でも、最も格安なのがアマゾンキンドルなどに代表される、電子書籍です。小説や論文など、あらかじめテキストが用意された内容であれば、10万円以下での刊行も可能です。出版に必要な印刷費や用紙費をカットできるのは、大きな強みといえるでしょう。 インプレス総合研究所が発表した『電子書籍ビジネス調査報告書2020』によると、2019年度の電子書籍市場規模は前年比22.9％増で、今後も増加していくことが予想されます。反面、その利用者は10～20代が中心で「最も人気のあるジャンルは漫画」という結果も出ています。「届けたい内容を、届けたい人に届ける」という意味で、電子書籍はまだ多くの課題が残された形態です。

４．出版社の選び方

企業出版を手掛けている出版社は、数多く存在しています。このため、費用比較が最優先の検討材料となってしまうケースも散見されますが、企業出版は本来、ブランディングや新規顧客開拓など、企業にとって極めて重要な役割を担うものです。費用比較だけを優先して「安かろう、悪かろう」な一冊に仕上がってしまうようでは、まったく意味がありません。

【企業が複数の出版社を比較する際、留意したいポイント】

• ■出版の目的に即した企画を提案できるか？
• ■専門性の高いクリエイター（ライター、デザイナーなど）を抱えているか？
• ■ネームバリューがあり、独自の販売力を持つ出版社であるか？



幻冬舎メディアコンサルティングは、企業出版業界のパイオニアかつ最大手として、上記のポイントを網羅しているほか、クライアントごとに専属のプロジェクトチームを編成して制作にあたっています。クライアントの魅力を正確に把握し、鋭いメッセージとして世に発信する編集力の高さが強みです。企業出版を検討されている方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。