学習塾業界が変わる

2014年末、中央教育審議会が大学入試センター試験の廃止と、大学入学希望者学力評価テスト（仮称）を2020年から導入すると発表しました。
加えて、高校在学中からこの評価テストに向けて学力を計る高等学校基礎学力テスト（仮称）も導入し、高校～大学にかけての教育体制が大きく見直されることで、学習塾は自社を取り巻く環境やニーズの変化に対応を迫られています。

このような状況に対し、いち早く経営改革に取り組んでいるのがZ会を経営する増進会出版社。2015年5月に栄光ホールディングスの買収を発表しました。
小学生の対面指導に強い栄光と、中・高の遠隔指導に強いZ会が一体となって事業展開をすることで、
様々な年齢層や学習環境に対応し、顧客の囲い込みを行っていくことが狙いです。
また、その他にもいくつかの大手塾や通信教育企業が連携を進めており、
サービスの質の向上と顧客獲得を図っている模様です。

これからの学習塾に対するニーズと必要な施策

今後、企業間の連携も含め、顧客獲得に向けた学習塾業界の競争はヒートアップしていくものと想定されますが、
どのような対策が必要なのでしょうか。

2020年以降に受験を控えた子供をもつ両親が懸念していることの一例としては、
・高等学校基礎学力テストの導入により、学習進度の早い私立、中高一貫校などが有利になってくるのではないか
・「聞く」「読む」ことが中心であった従来の英語教育に加え、「話す」「書く」も含めた4技能が上記のテストにおいて重視されることから、高等教育現場のみの学習ではカバーできないのではないか

といったことが挙げられます。

また一方で、テストの導入により、
・本当に教育の質は向上するのか
・向上に繋がる試験問題をきちんと用意できるのか

というような、導入を疑問視する声も挙がっています。

いずれも、今回の出来事がきっかけで、自身の子供にとって本当に必要な教育は何なのかを考え直す親も多いはずです。 こうした状況下で学習塾側は、
・教育に対する自社のあり方を発信し、今後の教育体制における役割を明確にすること（ブランド化）
・指導力の質の高さを裏づける実績やノウハウを蓄積していくこと
・より総合的な能力が求められる中で、教育に効果的な環境づくりや学習法などの情報を発信すること

以上のような施策が必要になってくるのではないでしょうか。

情報発信に関しては、すでに多くの雑誌やムック本、書籍などで児童教育を題材としたものが人気を博しており、
情報と合わせて自社の強みや教育への理念を伝えるといった方法で宣伝をする企業もあります。
今後様々な変化の中で、学習塾業界が従来通りのままでいられなくなる事は間違いありません。
生き残るためには、出版という方法も含め長い目で見た戦略的な施策を考えていく必要があるでしょう。

幻冬舎メディアコンサルティング

右田　千穂