中小企業の経営者は抱える課題、その一つに「人材育成」があります。

中小企業を専門とするシンクタンク・商工総合研究所が2011（平成23）年3月に公表した「中小企業における人材の活用等の実態調査」によると、「人材に関する課題・問題点」に対する回答は、以下の通りとなっています。

1位「人員不足・業務繁忙のため、人材の計画的・中長期的な育成・活用が難しい（31.8％）

2位「生産性に比べて賃金が高すぎる従業員が多い」（30.2％）

3位「採用した若年労働者の定着率が低く、技能の承継ができない」（26.9％）

これらは「人材の確保・定着」および「能力形成・人材育成」に大別されます。それぞれについて、さらに課題や取り組みの状況を調査した結果は、以下の通りです。

「人材の確保・定着」について、「重視している人材の確保・定着策」で最も多かった回答は、「やりがいのある仕事を任せること」で41.8％。次いで、「成果給を軸とする賃金体系の整備」（33.1%）、「教育・訓練体制の整備・充実」（31.3%）、「上司・先輩とのコミュニケーション」（30.9%）、「賃金水準の引き上げ」（23.7%）、「経営者とのコミュニケーション」（22.5%）です。

また、「能力形成・人材育成」については、「重視している従業員の能力形成の方法」への回答として、「長期的・計画的なＯＪＴ」（52.8％）、「資格取得の奨励」（46.5％）、「業界団体・同業者との情報交換」（39.8％）、「社内講師による集合研修・勉強会」（32.2％）などが挙がっています。また、「従業員の能力形成を行う目的・狙い」としては、「知識の習得」（58.7％）と「問題解決能力の向上」（58.4%）が共に多く、続いて「技能を教える側の従業員のスキルの向上」（37.0％）、「情報の共有」（35.0%）、「コミュニケーションの円滑化・向上」（31.0%）などの回答が出ています。

社員の教育に必要なのは経営者からの情報発信

上記のことから、人材の確保・定着および能力形成・人材育成には教育体制の整備や勉強会、能力の向上が欠かせないことがわかります。また一方で、経営者や上司とのコミュニケーションを取ること、情報共有を通じて経営者・社員同士が共通認識を持つことも重要事項ではありますが、これらは教育体制を整えたり、勉強会・研修などではカバーできない部分です。つまり、研修などの仕組み、体制の外側で行わなければなりません。

確かに、経営者が何を考えて、何を思って経営をしているのかを一般の社員、ましてや新入社員が計り知ることは難しいことでしょう。ではどうすればよいのか。経営者の生の声、言葉を明文化し、社員がそれを読み、理解することが求められているのではないでしょうか。

それを実現できるのは、様々な方法があるかと思いますが、「書籍」という形に残すこともそのうちの一つです。経営者の考え、思いが言葉となり、形となっている書籍は会社の理念を共有し、社員の結束力を向上させるツールとして、最適であると思います。社員教育・育成に課題を抱えている経営者の方、一度自分の考えを「書籍」を通じて社員の方に伝えてみるのはいかがでしょうか。

幻冬舎メディアコンサルティング

倉澤　悠