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あと10年で直面する「2025年問題」。在宅医療はどう変わる?

著者:GMCブランド戦略室

2025年問題に向けた医療の動き

団塊の世代が後期高齢者へと移行するいわゆる「2025年問題」が近づいています。 高齢化が急速に進むことに伴い、通院が困難な患者が増え、在宅医療へのニーズが高まると予想されています。

在宅医療は、外来通院医療、入院医療に次ぐ「第三の医療」とも言われています。今後ますます増加・多様化すると考えられることから、在宅医療を担う病院、診療所、薬局、訪問介護ステーション、福祉関係者などがそれぞれの役割や機能を分担し、ネットワーク化することで、在宅医療を推進していくが求められているのです。

 

在宅医療へのニーズと課題

一般的に患者の心理としては、病気にかかっていても出来る限り住み慣れた地域や家庭において、家族とともに生活し、通常の生活を送ることを希望しています。最期を迎えるのも、同様の環境でありたいと願っています。

また、政府としては、長期間入院により伸び続ける医療費の抑制のため、出来るだけ入院期間を短くする施策や計画を立てています。 具体的には、平成23年度末に社会的入院(治療が目的で病院に留まるのではなく、治療の必要がなく長期入院を続けている状態)を減らすため、介護療養型医療施設を廃止することを決定しました。

しかしながら、施設を廃止した後に溢れる高齢者の受け皿は少なく、行き場を失った人々が増加することが危惧されています。そのため、在宅医療の重要性はますます高まっているのです。

さらに、在宅医療そのものも未完成な制度であるため、在宅医療を受けられたとしても、その地域や病院の理念・診察方法の違いにより、患者への対応に大きな違いが出てしまっています。

 

在宅医療は、患者との信頼関係を築くことが重要

このような背景・状況の中、今後もますます増えることが予想される在宅医療の分野では、患者が実際に、在宅医療を受けるための正しい知識を得ることや、医師および病院が理念・考え方・取り組みを発信することで、質の高い医療サービスを提供していることを示す必要があります。

近年では、様々な媒体を用いた情報発信が広まっており、書籍もその一例として挙げられます。

「介護をはじめるときに読む本」 では、在宅医療の現状、受けるメリット、費用について紹介し、これから在宅医療を始める患者の指針となるようまとめられています。 

また、「最期まで、命かがやいて」 は、末期がんや難病の患者など対象に在宅医療を行うクリニックが出版した書籍です。 末期がん患者とその家族との間で実際に起きた出来事を紹介し、がん患者が最期まで充実した時間を過ごすために、家族はなにをすべきなのか、といったメッセージを伝えています。

このように在宅医療の詳細説明や事例紹介をしておくことで、病院側は今後在宅医療を受ける可能性のある人々と信頼関係を築くことができます。 そして、いざ在宅医療を始める際、患者は情報報提供元である病院に相談する傾向にあるため、病院にとっては非常に有益な施策であるといえるでしょう。

今後、在宅医療への必要性はますます高まってきます。病院側は、患者やそれを取り巻く環境を察知しながら、早めに対応していく必要があるのではないでしょうか。

 

幻冬舎メディアコンサルティング

安田 倫法

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